ご葬儀までにすべき６つのこと

ご家族や身内の方など、大切な方がお亡くなりになられた場合、どうしても精神的にも落ち着かず、何をしてよいかわからず、お困りになる事も多いでしょう。

葬儀会社の手配、死亡届の提出といった一連の行為をやったことがある人は多くありません。
誰もが葬儀には不慣れなのです。

慌てずに故人様をしっかりと旅立たせてあげる為に、ご家族がご葬儀までにすべき事を順番にまとめましたので、参考にしてみて下さい。

亡くなるまでにすべきこと

葬儀も大事な行事ではあるものの、亡くなる前にすべきことも多くあります。
人がひとり亡くなるとは、その人の人生が終わることであり、その人や周りの人にとっては大きな出来事です。
まずは亡くなる前にどんなことをすべきかまとめてみました。

亡くなるまでは人それぞれ

ひとくちに人が亡くなるといってもその態様は多くの種類があります。
まず思い浮かぶのが病気やケガで入院し、病院で亡くなるパターン、そして急病や事故など病院外で亡くなるケースもあります。
病院でも最後のお別れができる場合もあれば、容態が急変してあっという間になくなることもあるものです。
今回はある程度入院から亡くなるまでに時間がある場合を想定してみました。

家族や親しい人への連絡

危篤状態や意識がない状態が続き、いよいよとなってくると医師から家族や親族を呼ぶように指示されます。これは最後のお別れのためであり、家族、特に関係の深い親族や関係者が対象です。
できれば前もって連絡しておき、危篤の連絡があった場合には駆け付けられるようにしておいてもらいましょう。
遠くに住んでいるなどの事情で来られない場合には、危篤状態であることを伝えましょう。

末期の水

末期の水とは、臨終に立ち会った近親者が故人の口に水を含ませる儀式のことで、「死に水を取る」ともいいます。
宗旨や宗派によるものの、臨終に際して故人に近い順番に水に浸した脱脂綿で故人の唇を湿らせていきます
この末期の水の儀式は臨終に立ち会わないと行わないものなので、経験した人は多くないですが、病院の担当者がタイミングややり方を教えてくれます。

遺言が残されていたら

遺言の内容には、法的な強制力のある「遺言事項」と法的な強制力のない「付記事項」があります。
遺産分割などと違って、葬儀のやり方は付記事項にあたることから、決定権は相続人にあり、遺言状のとおり実行する必要はありません。
故人の遺志を汲みつつ、無理のない範囲で実現すればよいでしょう。

ご葬儀までにすべきこと

人が亡くなってから、葬儀までに行なうことは以前に比べると定型化されてきました。
地域や家ごとにやり方が異なっていたものが、葬儀社や葬儀場が増えたことでだんだん統一されてきたのです。
とはいえ、まだまだ地域性は各地に残っていますし喪主様にとっては経験する機会も少なく、手続きから慣例までやることはたくさんあります。
葬儀までにどんなことを行なうのか、みていきましょう。

1：家族・親戚への連絡

まずお亡くなりになられた際には親類縁者の方にすぐに電話で連絡をしましょう。
連絡は確実に伝わる電話で行うと良いでしょう。

お通夜・お葬式の日程が決まり次第、再度連絡する事もお忘れなく。

連絡する範囲は次のようなものが一般的です。
・家族
・親族
・友人・知人
・職場・学校の関係者
・町内会・自治会
連絡の優先順位は、親族、友人、知人、職場・学校の順番がよいでしょう。親族については3親等（故人から見て甥・姪、ひ孫など）までを目安にします。
このほかは故人の置かれた状況なども考慮されます。
卒業や退職して数十年経過していれば、学校関係や職場関係に連絡する必要は薄くなります。
訃報の連絡は電話が一般的ですが、危篤の段階ですでに連絡している場合には、メールでもよいでしょう。

2：葬儀社・お寺の手配

次は葬儀社を決定して、お寺を手配してお通夜・お葬式の日程を決める必要があります。

仏式の葬儀では、読経や戒名付与をしてもらうためにお坊さんの手配が必要です。
普段からやり取りのある菩提寺があれば、そこに連絡してお坊さんを手配することとなります。
菩提寺が特にない、菩提寺と縁が薄い場合には僧侶手配サービスを利用するのも一案です。葬儀の日程に合わせて、場所や宗派にあったお坊さんを紹介してくれます。
暦の問題やお寺のご住職の予定や葬儀場の空きの問題もありますので、一概には言えませんが一般的には翌日にお通夜、翌々日にお葬式となります。
葬儀に際して喪主が決定すべき事項は以下のとおりです。
・喪主
・葬儀の宗教・宗派
・葬儀の規模・形態
・葬儀のプラン・費用
・葬儀の日時・場所
・棺や祭壇、供花などの葬祭用品
・通夜ぶるまいや精進落としなどの接待料理
・当日返しや香典返しなどの返礼品

日程については、早めに決定させると良いでしょう。家族や親戚の方、ご友人の方などの予定にも影響してしまいますので、各所に相談の上、速やかに決定させると良いでしょう。
ここで注意として、懇意にしている葬儀社や知り合い方がいない場合ですと、病院から葬儀業者を紹介されるケースがあります。
このような場合、精神的に余裕がない状況での打ち合わせや葬儀社を決める事になり、言われるままにしてしまうと、想定以上に費用がかかってしまったというケースもございます。
一般的に高額商品を購入したり、リフォームなどをする場合には費用を見比べたり、相見積もりを取ったりするかと思います。
ところが葬儀の場合は時間がない、よくわからないといった理由で相見積もりを取らずに進められる場合も多いです。
普段から自宅の周りの葬儀場や葬儀会館などを確認しておき、近所で葬儀があった場合にはどんな場所や葬儀社で葬儀が行われているのか、チェックしておくとよいでしょう。
後々トラブルにならないよう料金の確認だけはしっかりとしておきましょう。

3：ご遺体の搬送先の決定

病院の霊安室は数時間しか利用できないため、葬儀社に依頼して遺体を安置場所へ移動しなければなりません。

ご遺体をどちらに運ぶか決める必要があります。ご遺体はご自宅に運ぶケースもあれば、葬儀場などに直接運ぶケースなど様々です。

特にマンションなどの場合は葬儀場に直接運ぶケースが多く、戸建ての場合は、ご自宅に運んでご自宅から別日に葬儀場へ搬送することも可能です。

ご自宅に運ぶ場合も夏場はあまり長い期間ご遺体を放置しておくことはできません。
葬儀場であれば冷蔵保存できる設備を持っていることも多く、ある程度の期間ご遺体を補完できます。

故人様やご家族様にとって、最良の形で送り出してあげる為に、よく話し合って決められると良いでしょう。

4：退院手続き

ご遺体の搬送は全て葬儀業者がやってくれますので、葬儀業者にお任せして、病院の退院手続きが必要になります。

病院によって異なる場合もありますが、原則退院時に入院費用については現金で支払を行うことになります。

高額医療制度は立て替えた後に戻ってくる制度のため、精算時にはまとまった現金が必要になります。その点は注意が必要です。

5:死亡届・火葬許可申請書の提出

死亡届は亡くなってから、7日以内に提出する必要がありますが、ご葬儀をする場合において、火葬許可証を火葬場に提出する必要があります。
病院で亡くなった場合にはその病院の医師から「死亡診断書」が発行されます。
自宅で亡くなり、かかりつけ医がいない場合は警察の調査が終了した後に「死体検案書」が発行されます。
この死亡診断書や死体検案書などとともに死亡届を提出すると、市町村によっては同時に火葬許可申請書も提出するよう指導されます。
火葬するには火葬許可申請書を提出する必要があります。ただ最近は葬儀業者が代行して対応してくれるケースも多いので、葬儀業者に死亡届や火葬許可報告書の提出については確認しておきましょう。
死亡診断書はコピーしておくことをおすすめします。
ご葬儀が終わってからの話にはなるかと思いますが、故人様の年金や銀行、生命保険などの提出用書類として必要になるので、病院で医師から受け取ったら、最低でも3枚はコピーをしておくと良いでしょう。